住宅ローンの事前審査

注文住宅の新築のための費用というのは、ふつうのサラリーマンであれば、年間の収入だけではまかなえるようなものではなく、さらに数年分といった大きな金額となってくるものです。これを即金で支払うというのは、現実的にみても困難なところといえます。そのため、銀行などの金融機関のローンプラザで相談をして、住宅ローンへの申し込みをするというのが、一般に考えられる資金調達の方法であるといえます。
この住宅ローンに関してですが、半官半民に近い長期固定金利型の住宅ローンであるフラット35などは別として、たいていの場合、申し込みをした段階で、金融機関による事前審査を受けることになります。事前審査というのは、これから長期わたって注文住宅の新築のための資金を貸し付ける相手である申込人が、本当に借りたお金を返済できるだけの能力があるのかどうかをみきわめるためのものといえます。この事前審査があることによって、正式な審査の段階に進んだ際に、いきなり審査落ちしてしまうというトラブルが避けられるため、まずは受けてみるべきものといえるでしょう。
住宅ローンの事前審査の申し込み書には、資金を借り受ける本人の年収や職業、勤続年数、家族構成などといった、かなりプライベートなことがらを記入する必要が生じる場合があります。これも基本的には住宅ローンとして借り受ける資金が年収からみて多すぎたりはしないかどうかであったり、職業や勤続年数から将来的にも返済可能な程度の収入が得られる見通しがあるのかどうかといったことをチェックするために不可欠なものであるためです。
こうした書類にはことさらに虚偽を記して事前審査に合格しようとするのではなく、やはりありのままを記載して、金融機関の判断にゆだねるべきものといえます。たとえ虚偽の情報によって事前審査に合格できたとしても、正式な審査で詳細に事実関係を確認された場合に審査落ちとなってしまっては、まったく意味をなさないからです。
事前審査でもしも落ちてしまった場合、その理由としてはさまざまなものが考えられますが、やはり年収や勤続年数といった部分に不安があるということが多いとみられます。そうであれば、注文住宅のグレードを多少落として借り入れる金額を少なくしたり、あるいは審査がきびしくない別の金融機関に相談をしたりといった方法が考えられるでしょう。
特殊なケースでは、過去にカードローンなどで自己破産をしてしまったという事故情報が残っている可能性がありますが、この場合は事故情報が消去されるまで一定の年数を待たなければならないこともあります。